住宅に防災設備は必要？災害時の安全・安心に配慮した設備について解説

「防災設備」とは、災害が発生した際に早期に災害を感知し、発生を知らせ、人々の命や財産、建物を守るための設備のことです。災害には地震や津波、台風、大雨などの自然災害のほか、不注意による火事や放火などもありますが、防災設備の多くは特に火災が想定された設備を指します。例えば、アパートやマンションなどの集合住宅では、消火器や火災報知器、避難はしご、防火扉などが防災設備に分類されます。

防災設備があることで火災をはじめとする災害を早期に検知し、住民に知らせるとともに被害の拡大を抑えることができます。また、救助や避難をスムーズに行うためにも防災設備は必須です。

なお、防災設備は火災を想定したものが多いと述べましたが、火災を想定した設備は厳密には「防火設備」（防火扉など）や「消火設備」（消火器など）、「警報設備」（火災報知器など）、「避難設備」（避難はしごなど）に分類され、防災設備はそれらを含む設備の総称であると言えます。

近年では災害に強い家が重視されていますが、その背景には「自然災害の頻発」があります。日本は複数の海洋プレートと大陸プレートの上に存在するため、地震が発生するリスクが非常に高い国土です。また、日本の国土は台風の通り道に重なるように位置しており、大雨が発生しやすいほか、日本海側では大雪が降りやすい特徴もあります。そのため、毎年のように各地で自然災害による大きな被害が発生しています。
このように、いつ、どこで、どのような災害に見舞われるのかわからないため、日常の暮らしの中で防災意識をいかに高めておくかが重要です。

新築の家を建てたり、リフォームを行ったりする際には、災害に強い構造や間取りなどを意識して、安全・安心を確保できるプランニングを行うことが重要です。建材や住宅設備についても、機能性や住み心地の良さはもちろん重要ですが、災害時に被害の発生や拡大を防げる設備・材質などを意識して選びましょう。

また、いざという時にスムーズに避難できるよう、災害時の状況（停電や火災による煙の発生など）を想定し、避難導線などもイメージしながら必要な設備を検討・導入することが大切です。

災害から住宅を守る設備としては、大きく「被害を最小限に抑えるための設備」と「災害発生後の生活を守るための設備」の2種類に分けられます。

災害発生時に住民の生命や財産を守るためには、何よりも被害を最小限に食い止めることが重要です。そうした役割を持つ設備としては、合わせガラスや耐震ラッチなどがあります。合わせガラスは、複数枚のガラスの間に中間膜を挟み込んで圧着したガラスのことであり、ガラスの破片の飛散防止性が高い点が特徴です。耐震ラッチは、地震発生時に棚の引き戸や箪笥の引き出しなどが開き、収納物が飛び出すのを防ぐ装置のことです。地震の揺れを感知して引き戸や扉などをロックします。

そのほかにもシャッター、風や雪に強いカーポート、テラス屋根、フェンスなどを設置することで被害を最小限に抑えることができます。

パソコンをはじめ、テレビ、エアコン、携帯電話、給湯器、冷蔵庫など、電子機器・電気製品には日常生活を送るために欠かせないものが多数あります。しかし、地震や台風、落雷などの災害により停電が発生すると、それらの機器が使用不可能となります。携帯電話やノートパソコンなどはバッテリーでしばらく駆動しますが、充電ができなければやがて使用できなくなります。

そうした事態を防ぐためには、例えば落雷の被害を避けるために避雷器を設置したり、電力を使用できないときのために太陽光発電システムや蓄電池を設置したりすることが効果的です。こうした設備を導入することで、災害および停電が発生した後でも通常時の生活が送れるようになります。

停電により電力会社からの電力の供給が途絶えてしまっても、前述のとおり太陽光発電システムがあれば非常用電源として活用可能です。そのため、停電対策として太陽光発電システムを搭載する住宅が増加しています。
ただし、発電させた電気は基本的に昼間しか利用できないため、夜間に太陽光発電による電気を使いたい場合は、昼間に発電した電力を蓄える「蓄電池」を設置する必要があります。また、蓄電池を設置しただけでは貯めていた電力を使えないことがあるため、自動切換え機能がある設備を導入し、すぐに電力を使用できるよう設定を済ませておくことも必要です。

日東エルマテリアルは、日東電工（Nitto）のグループ会社であり、主に「住宅関連材料・製品」と「生産現場への生産財・副資材」を販売し、製品開発企画も行っています。

当社が提供する「スマートエルライン™ライト」は、停電時に太陽光発電、自動車、発電機の3つから住宅へ電気供給ができるシステムです。

住宅に必要な防災設備、停電対策の設備をお探しの方はお近くの工務店または下記お問合せよりご相談ください。